結論:相談先は「社内」「公的機関」「第三者」の3つに整理できる
職場でのいじめに悩んでいると、「誰に話せばいいのか」「大げさに思われないか」という不安が先に立ち、相談そのものが止まってしまうことがあります。まず整理しておきたいのは、相談先は大きく3種類に分かれるという点です。
- 社内の窓口:上司、人事、社内のハラスメント相談窓口
- 公的機関:労働局・労働基準監督署内の総合労働相談コーナーなど
- 第三者・専門家:社外の相談窓口、カウンセラー、弁護士など
社内で解決しにくい、あるいは社内に話すこと自体が難しいと感じる場合は、公的機関から始めるという選択肢があります。特に「まずどこに連絡すればいいか分からない」という段階では、次に紹介する窓口が入口として使いやすいものです。
公的な無料相談窓口:総合労働相談コーナーという選択肢
厚生労働省は、解雇や賃金の引下げといった労働条件の問題に加えて、いじめ・嫌がらせ、パワハラなど労働問題に関するあらゆる分野の相談を受け付ける窓口として「総合労働相談コーナー」を設けています(厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」 https://www.mhlw.go.jp/general/seido/chihou/kaiketu/soudan.html、執筆時点)。この窓口は労働者・事業主どちらからでも利用でき、予約不要・無料で相談できるとされ、全国の労働局・労働基準監督署内などに設置されています。
「これは相談していい内容なのか」と迷う段階でも、専門の窓口が話を整理してくれる場として機能します。社内の人間関係が絡む問題を社外の第三者に話すこと自体が、状況を客観的に見るきっかけになることもあります。
「これはいじめなのか」と迷ったときの整理の仕方
相談をためらう理由の一つに、「これがいじめやハラスメントと呼べるレベルなのか自信がない」という戸惑いがあります。無視される、仕事を極端に減らされる、必要な情報を回してもらえないといった状況は、本人にとっては深刻でも、他人に説明すると「気にしすぎでは」と思われないか不安になりやすいものです。
ここで大切なのは、「いじめかどうかを自分一人で判定してから相談する」必要はないという点です。総合労働相談コーナーのような窓口は、労働条件からハラスメントまで幅広い分野を対象にしているため、状況を話した上で「これは該当するのか」を一緒に整理してもらう使い方ができます。判定を自分の中で先に済ませようとせず、状況を言葉にして持ち込む場と考えると、相談への心理的なハードルが下がりやすくなります。
相談する前にできる小さな整理(ワーク)
相談先を決めても、いざ話そうとすると「何をどう伝えればいいか分からない」となりがちです。相談前に次の3点を紙やメモに書き出しておくと、話がまとまりやすくなります。
- いつ・何が起きたか(日付・出来事を具体的に)
- それによって自分がどう困っているか(業務・体調・気持ちの面)
- 相手にどうなってほしいか、状況をどう変えたいか
この整理は「これは相談する価値があるのか」を自分で判定するためのものではなく、相談先に状況を伝えやすくするための準備です。書き出す過程で、自分がどの部分に一番負荷を感じているかが見えてくることもあります。
一人で抱えている時間が長いほど、状況の整理そのものが難しくなっていきます。まず窓口に連絡してみる、信頼できる人に状況を話してみるなど、小さな一歩から始めることが、次の判断につながっていきます。最終的にどう動くかは、ご自身の状況を踏まえて判断するものです。
補足:相談に踏み出せないときの、自分の傾向の見直し方
相談先の整理はここまでです。ここから先は本題から離れた補足として読んでください。相談先を知っていても一歩が出ないとき、「なぜ自分は抱え込みやすいのか」を考える補助線として、数秘術の考え方を使うこともできます。
前提として、これはいじめに当たるかどうかや、どこに相談すべきかを判断する材料ではありません。その判断は、前半で挙げた公的な窓口に委ねてください。
数秘術の考え方では、周囲との調整に回りやすいとされる2や、面倒見の良さと責任感が強く出やすいとされる6・33は、自分の困りごとを後回しにして抱え込みやすい傾向があるとされています。意義を重視する9は「相談しても変わらない」という諦めが先に立ちやすく、感受性が強い11は職場の空気そのものに疲れて相談する気力を保ちにくいことがあるとされています。これは統計的な分類ではなく、自分を振り返るための見方の一つです。当てはめて決めつけるのではなく、「自分にはこの傾向がありそうだから、意識的に外に声を出す機会を作る」という形で仮説として使うほうが実務的です。自分の傾向を確かめたい場合は、無料診断を入口にできます。